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鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合の調査方法

鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合の調査方法

あなたの不動産が鉄道や高速道路が隣接もしくはごく近隣にあるときで、売却する場合にはどのような調査が必要になるのだろうか。

一般的に、不動産に鉄道や高速鉄道が隣接している場合の調査というと、騒音・振動・臭気などの嫌悪施設として調査がある。

ここでは嫌悪施設としての現状の調査方法ではなく、購入後の観点からどのような調査をすべきかについて説明する。

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鉄道や高速道路が不動産に隣接している場合の調査方法

鉄道や高速道路などが隣接またはごく近隣にある場合には、鉄道会社や高速道路会社に対して以下の調査が必要になる。

建築時の制限等について

建築する場合において制限がないかを確認する。例えば建築時にクレーン車を使用する場合は、「事前に協議が必要です。」と回答されることもある。

将来の工事計画等について

現状すでにある鉄道や高速道路が、将来において行われる可能性がある主な工事には、拡幅高架化地下化の3種類がある。それぞれ建築物の建築において日照・通風などの影響が予想され、住環境が変わるため、調査すべき内容だ。例えば、鉄道の高架化により戸建ての場合は、日当たりが悪くなる可能性がある。またマンションの場合は目の前に線路ができる可能性がある。

家に鉄道・高速道路が隣接している場合の調査方法

ただし、このような工事計画が突然決まることは極めて無いため、半年に一度程度、エリアの鉄道や高速道路について電話で確認するか、売主へヒアリング、役所のHPや周辺の看板を随時見ておく必要がある。

その上でもし、工事計画がある場合には、以下の内容を確認する。

  1. 工事開始予定時期や完了予定時期
  2. 調査物件において予想される影響(騒音・振動・排気ガスだけでなく、部屋の中が見られる等のプライベートが侵害される可能性など)
  3. 調査物件において再建築や増改築を行う場合の、事前相談の必要性や手続き、制限など
  4. 工事計画に関して取得できる図面

なお、鉄道等は多くの場合都市計画施設となっているため、都市計画施設としての調査も必要になる。

都市計画施設については以下の記事にある「都市計画道路」を参照してほしい。

都市計画道路とはなにか調査方法についてわかりやすくまとめた

2016.02.15

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この記事の監修者

坂根 大介
坂根 大介さかね だいすけ

イクラ株式会社代表。はつね司法書士事務所共同代表。1986年大阪生まれ。関西大学文学部卒業。
野村證券株式会社に入社し、国内リテール業務を経て、その後三井不動産リアルティ株式会社三井のリハウス)にて不動産売買仲介を行う。
「証券×不動産(売買)×IT」という強みと、契約実務や物件調査の経験をもとに、プロ向けに不動産の調査方法や用語解説、不動産市況、不動産屋社長のためのノートを「イクラちゃんねる」にてわかりやすく発信している。
また、司法書士事務所では、不動産登記の専門家として登記だけでなく、離婚協議書の作成や遺産分割協議書の作成、相続登記、自己破産の申請を数多く行っており、住宅ローンなど金銭的問題・離婚・相続などを中心に法律に関わる不動産売却の相談が年間1000件以上ある。
イクラ株式会社では、売買実績豊富な信頼できる不動産会社だけを集めた「イクラ不動産」と、LINEで売却相談できる来店不要の不動産屋さん「スマホの不動産屋さん」を運営。
主な資格は、宅地建物取引士、JSHIホームインスペクター、2級FPなど。